2023/02/10
【法人向け】太陽光発電の導入・設置費用について徹底解説！
電気料金の値上げや災害時の備え、カーボンニュートラルに向けた取り組みの一環として、太陽光発電の導入を検討している企業は多いのではないでしょうか。
太陽光発電の導入に向けて進めるとなると、「実際にどんな費用が、どのくらいかかるのか？」が気になるところです。
本記事では、太陽光発電を導入するにあたって発生する費用の内訳や相場、見積もり時にチェックするべき項目についてご説明します。
実際に費用の内容や相場を知ることで、導入に向けても検討が進めやすくなります。
今後ますます増えてくるとみられる太陽光発電導入を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。
太陽光発電の導入・設置費用の内訳
「太陽光発電の導入にかかる費用」と一口で言っても、その内訳には設備に関する費用や、工事費用などが含まれています。
費用の相場を説明する前に、実際にどんな費用がかかるのかについてご説明します。
◇設備に関する費用
太陽光発電の稼働に必要な設備や機器には、以下のようなものがあります。
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太陽光パネル：太陽電池セルが並んでおり、太陽光などの光の照射を受けてそのエネルギーを直接電気エネルギーに変える半導体装置。
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太陽光パネル設置架台：屋根や地面に太陽光パネルを固定するための部材。
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計測装置（発電モニター）：発電量や電気使用量を確認するための装置。
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パワーコンディショナ：太陽電池出力を所定の電力に変換する装置。
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ケーブル：電力や電気信号を伝える部材。
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接続箱・集電箱：太陽光パネルやパワーコンディショナから流れる電気を集め次の設備へ送るための機器。
「太陽光パネル」があれば太陽光発電の導入ができそうなイメージがありますが、その他にも必要な設備がたくさんあります。
様々な設備が必要になることを把握しておけば、見積もりの確認時に役に立ちます。
◇工事費用
太陽光発電の設置工事にかかる費用は、工事を行う職人の人数×日数で算出されることが多く、職人の人数や工事の日数により変動します。
◇その他費用（造成や手続き等）
その他、設置方法によっては土地の造成が必要になる場合があり、契約前に確認しておくことが重要です。
太陽光発電の設置については、国や地方自治体の補助金を活用することも可能です。
申請手続きを外部に委託する場合、手続きに関しても費用が発生する可能性があります。
法人・企業での太陽光発電導入の相場とは？
法人向け自家消費型太陽光発電の平均的な設置容量は200kW〜500kWとなっており、相場は設置容量によって変わります。
＜設置容量ごとの設置費用の相場＞
| 設置容量 | 設置費用 |
|---|---|
| 200kW | 3,500万円程度 |
| 500kW | 7,500万円程度 |
設置方法は「折板屋根設置」や「カーポート設置」「野立て」等があります。
設置方法によっても費用が変動するため、見積もり時に確認するようにしましょう。
「折板屋根設置」は、大きな建物の屋根に太陽光パネルを設置する方法を指します。工場などの広い屋根を持つ建物が活用されるのが一般的です。
「カーポート設置」は、駐車場にソーラーカーポートを新設して太陽光パネルを設置する方法です。駐車場のスペースを有効活用したい場合に設置されるのが一般的です。
「野立て」は、遊休地などを活用して、地面の上に設置する方法のことを指します。
まず基礎を築いて架台を設置し、架台の上に太陽光パネルを載せるのが一般的な方法です。
見積もり時にチェックするべき項目
見積もりをもらったらチェックするべき項目について知っておくことで、適切に比較検討ができるようになります。
＜見積もり時にチェックするべき項目＞
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見積もりに含まれる費用の内容を確認する
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設置費用以外のランニングコストも計算する
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補助金や助成金の申請可否を確認する
それぞれのチェック項目について詳しくご紹介します。
◇見積もりに含まれる費用の内容を確認する
見積もりに、どのような費用が含まれているかを項目ごとに確認するようにしましょう。
「太陽光発電の設置」といっても、必要な費用として「設備にかかる費用」「工事費用」に加え、先にご説明した手続きに要する費用が含まれる場合もあります。
業者ごとに見積もりに含まれている項目、別途費用として記載されている項目が異なるため、合計金額だけでなく、内訳をしっかり確認することがポイントです。
設備もメーカーによって大きく価格が変わるため、詳細をきちんと比較するようにしましょう。
◇設置費用以外のランニングコストも計算する
太陽光発電の設置後にもメンテナンス費用や保険料がかかるため、それらのランニングコストも計算しておくことが大切です。
太陽光発電を10年、20年と安定的に稼働させていくためには、定期的なメンテナンスの実施が必要です。
メンテナンス作業自体は、太陽光発電を施工してもらった業者に頼むことができるので、メンテナンスにかかる予算を把握しておくようにしましょう。
また、太陽光発電の設備が、自然災害などで破損してしまった場合の保険についても検討しておきましょう。
メーカー保証で対応できないことが一般的なので、動産総合保険や、火災保険などへ別途加入することが必要です。
【参考】：太陽光パネルの寿命は何年？故障の原因や長期的に使う方法も紹介
【参考】：太陽光発電の発電量はどれくらい？計算方法や効率的な運用方法を紹介
◇補助金や助成金の申請可否を確認する
太陽光発電を導入した場合の法人のメリットの1つとして、「補助金を活用して投資回収期間を早められる」ことが挙げられます。
補助金の中には、1事業所あたり最大数千万円から、数億円規模の補助が受けられるものも存在します。
うまく活用できれば経済的なメリットも大きいため、最新の補助金情報を入手して、条件などを確認しておきましょう。
国の補助金の他、地方自治体毎に実施している場合もあるので、補助金の公募要項などを確認して賢く利用することがポイントです。
まとめ
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「太陽光発電の導入にかかる費用」と一口で言っても、その内訳には設備に関する費用や、工事費用などが含まれている
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法人向け自家消費型太陽光発電の平均的な設置容量は200kW～500kWとなっており、相場は設置容量によって変わる
この記事では、太陽光発電の導入に必要な費用相場と見積もり時にチェックすべき項目を紹介しました。
弊社ソーラーフロンティアでも太陽光発電導入のお見積りが可能ですので、お気軽にお問合せください。
