【スーパーなどの大型店舗向け】実例紹介あり！太陽光発電の経営効果とは

記事の要点

・設置容量 / 使用量にもよるが、一般的には電気料金を2～3割程度削減できているケースが多い

・自家消費型太陽光発電システムは、昼間に多くの電気を使うスーパーマーケットやドラッグストアなどと相性がいい

・スーパーなどでは、冷凍冷蔵機器や空調など、電力を多く消費する設備が昼間に稼働することが多いため、太陽光発電システムの導入でその電力使用量を抑えることにつながる

・太陽光発電システムがあることで、契約電力を抑えることができ、電気の基本使用料金などが安くなるなどの隠れたメリットが出ることもある

・実例では、福島県のスーパーマーケット様、栃木県のホームセンター様を紹介します

太陽光発電システムによる電気料金削減効果

まずは、みなさんが気になる「どれだけの効果があるの？」という疑問に対する結論です。

一般的に導入された事業者様では、電気料金を2～3割削減できているケースが多い結果になっています。

もちろん、導入いただく太陽光発電システムの設置容量、そして昼間に使っている電力量、季節による変動でも大きく変わります。

自家消費型太陽光発電システムが主流

以前（2010年代）は、太陽光発電システムはたくさん並べて、発電した分をすべて電力会社側に売る方式が一般的でした。

これを全量売電方式といい、例えば屋根の上に太陽光パネルが載っていても、建物内では発電した電気を使っていない状態です。

一方、2020年代は自家消費型が主流になっています。

これは発電した電気を、建物で使っている電気にそのまま充てて、電力会社から購入してくる電力量を減らす方式です。

このような自家消費型になった背景としては、世界的なエネルギー価格の高騰・インフレなどに起因した電気・ガス料金の高騰、そして売電価格の下落など様々な要因があります。

また、地域によっては再生可能エネルギーで発電する電気が電力系統を圧迫する状態になることがあり、国としてもエネルギーの自給自足にシフトしている流れがあります。

そのため、現在スーパーマーケット・ドラッグストアなどの大型店舗で太陽光発電システムを設置される事業者様は、自家消費型を選ばれるケースがほとんどです。

昼間の電力使用量を抑えることの大切さ

【出典】：経済産業省・夏季の省エネ・節電メニュー

上図は、経済産業省の資料の抜粋ですが、食品スーパーにおける電力消費の一例になります。

開店時間に合わせて空調機器の運転、照明などの電力使用量が、上図のように増加してきます。

このグラフに太陽光発電システムの発電量の一例を重ねてみましょう。

出典：経済産業省・夏季の省エネ・節電メニュー 一部改変

太陽光発電システムは日の出とともに発電を開始し、日没とともに発電をしなくなります。

太陽光発電システムのデメリットは夜間に運転しないことですが、スーパーマーケットなど午前中～夕方にかけて営業している建物・業態と相性がいいことがわかります。

食品スーパー）空調・照明・冷凍・冷蔵機器で多くの電力消費

【出典】：経済産業省・夏季の省エネ・節電メニュー

つづいて上図は、一般的な食品スーパーにおける用途別の電力消費比率（夏季・17時頃の例）を表した図です。

この図も季節や業態によって変動するものの、空調・照明・冷凍・冷蔵といった機器がもっとも多くの電力を使うことがわかります。

中でもショーケース・冷凍・冷蔵は時間帯による変動が少ない一方、昼間の営業時間帯に増える使用用途は空調・照明です。

自家消費型太陽光発電システムで、全体の2～3割電気料金を削減できるとする仮定を上図に当てはめたとすると、空調分のエネルギーを太陽光発電システムの発電した電気でまかなうことができるとも言い換えられます。

昼間の最大消費電力を抑える副次的な効果

【作成】：ソーラーフロンティア

ここまでで、昼間に1日のピークがくること、そして太陽光発電システムによって電力会社から購入する電力量を削減することができる点までご理解いただけたでしょうか。

購入電力量を減らすことで、単純に電気料金の削減につながることはもちろんですが、副次的に基本料金などが安くなる効果が出る場合があります。

電力会社の契約プランによるため、すべてのケースではありませんが、太陽光発電システムで発電した電気を自家消費することで、上図のように昼間に電力会社から購入する電力量を抑えることができます。

特に晴れている夏の日は、1年の中でも大型店舗の電力使用量がもっとも大きくなることが想定されます。

お客様を迎える空調の運転、夏の暑さに対抗するための冷凍冷蔵ショーケースの運転量の増加などが原因となりますが、このような最大消費電力を記録しそうなタイミングは「晴れている夏の日」です。

晴天時は太陽光発電システムが稼働しているため、上図のような形で部分的でも電力会社から購入する量を減らすことで「ピークカット」ができます。

このピークカットをすることで、基本料金が変動するプランもありますので、このようなプランになっている場合、太陽光発電システムを設置することでさらなる効果が生まれます。

実例のご紹介

それでは、実際にソーラーフロンティアの太陽光発電システムを導入いただいたスーパーマーケットなどの事例を参考にみていきましょう。

【福島県のスーパー】株式会社いちい様

【出典】：株式会社いちい様

福島県で食品スーパーなどを展開されている株式会社いちい様は、脱炭素・環境配慮といった企業の社会的責任や、電気料金削減の両立化に期待いただき、太陽光発電システムの導入をされました。

ご担当者様より、「鳥川店では、稼働開始後5ヶ月間の購入電力量の削減率が27%程であり、冷蔵設備を24時間365日使用するスーパーマーケットとしては大きな貢献」とのお話もいただいています。

経済活動を通して環境配慮ができることもメリットとして感じておられ、来店される地域のお客様にも発電状況やCO₂削減量がわかるサイネージを店舗入口に掲示されているとのことです。

ソーラーフロンティアを選定いただいた理由として、「誠実な提案内容」に共感をいただきました。

一番の決め手は、設置場所の傾斜や方角など適正な補正を入れた発電シミュレーション結果、そしてサポート体制だった、とのこと。

また、株式会社いちい様が補助事業として採択されるよう、各方面にスピード感を持った確認を行うなど商品提案以外のサポートを行ったことも、ソーラーフロンティアを選定いただく理由になった、とコメントをいただいております。

【栃木県のホームセンター】株式会社カインズ様

【出典】：株式会社カインズ様

全国でホームセンター事業を展開されている株式会社カインズ様の、栃木県壬生（みぶ）市の店舗実例を紹介します。

株式会社カインズ様がお持ちの店舗の内、壬生店が本格的な太陽光発電システムを設置した第一号店となり、年間電力使用量の約22%がまかなえる見込みとなっています。

株式会社カインズ様は、2050年にカーボンゼロ達成目標、2025年までに店舗・オフィス・倉庫など建屋のカーボンゼロを目標とされており新築店舗への太陽光発電システム導入を積極的に行なっていく方針とのこと。

また電気料金削減の取組のほか、お取引先様とサプライチェーン全体でのCO₂削減に取り組む上での先導役となるため、脱炭素も推進されています。

ソーラーフロンティアを選んでいただいたポイントは、機器の調達面で不安がないこと、実績が豊富であること、試算表における信頼性の高さをあげていただきました。

まとめ

今回は、スーパーマーケットやホームセンターに特化して、電気料金の削減効果などを紹介してきました。

昨今はエネルギー価格が高止まりしているだけでなく、むしろ今後上昇していく予測が一般的です。

人件費の上昇など、固定費を圧迫する様々な問題がある中、電気料金削減対策は恒久的に考えるべき大きな問題です。

太陽光発電システムは、このような電気料金高騰の抑制などにも大きく貢献できることから、導入をご検討される事業者様より多くのご相談をいただいております。

ソーラーフロンティアでは設置・導入シミュレーションのご相談も承っております。
導入に関心がある事業者様は、まずはお気軽にお問い合わせください。

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