再生可能エネルギー｜概要や導入するメリットを紹介

再生可能エネルギーの特徴とは？

再生可能エネルギーとは、太陽光や風力、水力など、資源が枯渇せず、エネルギー源として繰り返し活用できると認められているエネルギーです。

「再生可能エネルギー源」は、「エネルギー供給構造高度化法」の中で次の様に定義されています。
「太陽光、風力その他非化石エネルギー源のうち、エネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして政令で定めるもの」

また政令においては、再生可能エネルギーの種類として「太陽光・風力・水力・地熱・太陽熱・大気中の熱その他の自然界に存する熱・バイオマス」と定められています。

参考文献：資源エネルギー庁　なっとく！再生可能エネルギー

再生可能エネルギーは温室効果ガスを排出しないエネルギーのため、気候変動対策や脱炭素社会の構築に寄与します。また、エネルギー供給の殆どを海外に依存している日本のエネルギー自給率は2018年時点で11.8％であり、他のOECD諸国と比較し低水準です。
国産のエネルギー源である再生可能エネルギーを普及することは、日本のエネルギー自給率を改善することにもつながるのです。
2019年度、日本の発電電力量に占める再生可能エネルギーの割合は18%であり、ドイツ・イギリスといった欧州諸国と比較すると未だ低水準ですが、再エネ発電設備容量は世界第6位、太陽光発電は世界第3位となっています。
一方、2021年10月に閣議決定された第6次エネルギー基本計画では、2050年カーボンニュートラルに向けた再エネの主力電源化が盛り込まれましたが、その推進のためには多くの課題があることも事実です。
その一つとして、世界では再生可能エネルギーの発電コストが急速に低下する中、日本においても、他の電源と比べて競争力を持つ水準にまで発電コストを低減していくことが重要とされています。

また、太陽光や風力といった一部の再生可能エネルギーは発電量が季節や天候に左右されますが、需給バランスの崩れによる大規模な停電などの発生を防ぐためには、電力システム全体の改革を進めることも重要です。

再生可能エネルギーのおもな種類

代表的な再生可能エネルギーの種類は、太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスです。以下では、それぞれの再生可能エネルギーを活用した発電方法について解説します。

◇太陽光発電

太陽光発電とは、太陽電池を用いて太陽の光エネルギーを直接電気に変換する発電方法です。日本での導入量は着実に伸びており、中国やドイツとともに世界をリードしています。
気候条件により発電出力が左右されることや、今後の更なる導入拡大に向けた発電コストの低減が重要な課題です。

◇風力発電

風力発電とは、風のエネルギーで風車を回し、電気エネルギーを生み出す発電方法です。日本での導入は欧米諸国と比べると遅れてはいますが、2000年以降は導入が増えています。洋上でも発電が可能である、電気への変換効率が良いなどの特長がありますが、日本における発電コストは高止まりしている点が課題です。

◇水力発電

水力発電とは、河川や用水路などの水をせき止めて、その水を高所から低所へ導くことで、流れ落ちる勢いにより水車を回して電気を起こす発電方法です。一度発電所を作ってしまえば長期稼働が見込めますが、事業を始めるには長期に渡る調査が必要であり、開発初期のリスクが大きい点が課題となります。

◇地熱発電

地熱発電とは、地下にある高温マグマ層で発生した蒸気を取り出し、タービンを回すことで発電する方式です。昼夜を問わず安定した発電ができるものの、立地する場所が公園や温泉などの施設がある地域と重なるため、地元関係者との調整が必要です。

◇バイオマス発電

バイオマス発電とは、動植物等の生物から作り出される有機性のエネルギー資源（バイオマス）を燃焼したり、一度ガス化して燃料したりして発電する方式を指します。
間伐材や可燃ゴミ、生ごみ、廃油、家畜糞尿などが資源として使われます。
燃焼を行っても結果的に大気中のCO2の増加につながらない発電方法であり、廃棄物の再利用や減少にもつながるため、循環型社会の構築に大きく寄与します。
一方で、資源が広い地域に分散しているため、収集・運搬・管理にコストがかかる小規模分散の設備になりがちという点が課題です。

再生可能エネルギーを推進する国内外の枠組み

企業の再生可能エネルギーの導入を後押しする、国内外の様々な枠組みがあります。

1. TCFD
   企業の気候変動への取り組みや影響に関する情報を開示する枠組み

2. SBT
   企業の科学的な中長期の目標達成を促す枠組み

3. RE100
   企業が使用する電力の100％を再生可能エネルギーで賄うことを目指す枠組み

4. 再エネ100宣言 RE Action
   日本国内の中小企業や団体を対象に、再エネ100％利用を促進する新たな枠組み

なお、RE100・再エネ100宣言 RE Action について、詳しくは以下記事をご覧ください。

参考：RE100とは？加盟のメリットや企業事例を詳しく解説

参考：再エネ100宣言 RE Action とは？参加条件やメリット、企業のアクション事例を紹介

多くの日本企業がこれらの枠組みに参加表明をしている状況からも、脱炭素化に向けた日本企業の動きが活発化していることがわかります。

企業が再エネ導入で電力を調達する手段と導入形態とは

再生可能エネルギーで発電した電力を調達する手段や、導入形態について解説します。

◇自家消費型太陽光発電を導入する

自家消費型太陽光発電とは、太陽光発電でつくった電気を電力会社に売らずに、工場や店舗などの自社設備で使用するシステムです。発電した電気をすべて電力会社に売る「全量売電型」と異なり、自社でつくった電気を自社で消費するため、その分電力会社から買う電気を減らすことができ、電気料金を削減できます。
自家消費型太陽光発電について、詳しくは以下の記事をご覧ください。

参考：【法人向け】自家消費型太陽光発電システムとは？基礎知識や導入のメリットなど解説

また、再生可能エネルギーで発電した電力の調達手段として、自家消費型太陽光発電を自社所有で導入する以外に「PPAモデル」という選択肢があります。PPAモデルとは、PPA事業者と需要家（電力の使用者）との間で締結する契約モデルのことです。自社所有と比べて導入の初期費用やメンテナンスが不要であることなどのメリットがあります。
PPAモデルについて、詳しくは以下の記事をご覧ください。

参考：【法人向け】PPAモデル（第三者所有型）とは？導入のメリット・デメリット、徹底解説！

◇CO2排出の少ない電力を買う（電力契約の切り替え）

設備投資などの初期費用をかけず、小売電気事業者からCO2排出の少ない電力を購入する方法もあります。一般的な電気料金と比較し割高になるケースもありますが、事業活動で使用する電力をCO2排出の少ない電力に切り替えることで、必然的にCO2排出削減の貢献になります。

◇環境価値を利用する

再生可能エネルギーの電力には、電気そのものの価値に加えて「環境価値」と呼ばれる付加価値があります。その環境価値を証書化したものとして挙げられるのが、「非化石証書」、「Jクレジット」、「グリーン電力証書」などです。

証書を購入により、カーボン・オフセットによる間接的な環境貢献や、脱炭素化の実現に向けての目標達成などさまざまな用途に利用できます。

まとめ

気候変動を食い止めるための脱炭素社会の実現にむけ、世界各国で再生可能エネルギー導入の機運が高まっています。再生可能エネルギーの電力を調達する手段や導入形態には、自家消費型太陽光発電の導入、PPAモデルの活用、CO2排出の少ない電力購入、環境価値（証書）の利用といった方法があります。

ソーラーフロンティアでは、脱炭素化に向けて企業の再生可能エネルギー導入を支援しています。自家消費型太陽光発電システムの導入、PPAモデル提案、電力契約の切り替えなど、お客様に合わせた最適なソリューションを提案させていただきますので、お気軽にご相談ください。